キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営する株式会社ライボの調査機関「Job総研」はこのほど、全国の20～50代の社会人589人に対して「2023年 週休3日制の意識調査」をインターネットで実施した。
まず、全回答者に無条件での週休3日制（収入や労働時間の調整なし）の賛否を聞くと、44.8%が「とても賛成」、19.4%が「賛成」、28.1%が「どちらかといえば賛成」で、これらを合算した92.3%が”賛成派”となった。賛成の理由を聞くと「プライベートを充実させたいから」が73.7%で最多。次いで「休みを増やして心身ともに余裕を持たせたいから」が67.1%、「自由時間の増加が見込めるから」が56.6%で上位にランクインした。
しかし、収入が減る週休3日制の賛否を聞くと、25.3%が「とても反対」、23.1%が「反対」、21.9%が「どちらかといえば反対」で、これらを合算した70.3%が”反対派”として多数派を占めた。これを役職別で見ると、一般社員、主任、係長、課長クラスまでは”反対派”が7割以上を占める中、部長クラスは”賛成派”が69.2%となり、他役職とは対照的な結果となった。
また、労働時間が増える週休3日制の賛否を聞くと、”賛成派”が60.6%で多数派を占めた。これも役職別で見ると、”賛成派”が最も大きい割合を占めたのは、主任クラスで67.3%。次いで、部長クラスが61.6%、一般社員が60.3%、課長クラスが55.0%、係長クラスが50.0%という結果に。もっとも”反対派”の割合が大きいのは、係長クラス（50.0%）だった。
最後に、週休3日制による仕事の生産性や意欲への影響について調査。全回答者のうち、仕事の生産性に影響すると考える472人に聞くと、12.7%が「とても高まる」、31.6%が「高まる」、34.3%が「どちらかといえば高まる」で、これらを合算した78.6%が”生産性が高まる派”となった。同じく、全回答者のうち、仕事の意欲に影響すると考える508人に聞くと、19.7%が「とても上がる」、40.7%が「上がる」、28.1%が「どちらかといえば上がる」で、88.5%が”意欲が上がる派”という結果になった。
同調査では「収入面や1日の労働時間など条件付きとなる場合は、喜んで賛成というわけにはいかない傾向が見られ、今後週休3日制が普及していくか否かはこの『条件付き』が鍵となり、収入と労働時間と休みのバランスが重要になることが推測できる」と結論づけた。
