米下院情報特別委員会の小委員会が５月に未確認飛行物体（ＵＦＯ）に関する公聴会を半世紀ぶりに開き、同会の委員長は「説明のつかないのは事実だが、実在するものだ。調査する必要がある」と強調した。米国防総省は昨年１１月にＵＦＯなどを調査する新部署の設置を発表しており、「ＵＦＯは実在する」ということが前提になっている。ジャーナリストの深月ユリア氏は一連の報道を検証し、日本のＵＦＯ研究家らに見解を聞いた。
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昨今、世界各国でＵＦＯが目撃される事件が増え、動画がＳＮＳやユーチューブなどで拡散されている。
ＵＦＯコンタクティで芸術家の庄司哲郎氏にＵＦＯ目撃が増えている理由について取材した。（※編集注 「ＵＦＯコンタクティ」とはＵＦＯと接触できる人のこと。庄司氏は１９９４年公開の映画「BE-BOP-HIGHSCHOOL」で主役コンビの１人を演じるなどした俳優で、画家としても活動している）
庄司氏は「高次元の存在の目撃が増えているのは、いま地球が長年の(人類が環境破壊や戦争など愚かなことをしてきた)つけを払う時期にあるから。天変地異、さまざまな事がここ数年に起きて、人類は高次元の存在によって選別されていくだろう。それから、コロナ禍の中、がらりと環境が変わったことも理由。通常の人々は夜空をじっくり見上げるなどしないけど、コロナ禍の中、何気なくでも夜空を見上げる人が増えた事により、普通に上空に今までいたＵＦＯに気づく事ができただけの話だと思う」という。
あまりに増えるＵＦＯ目撃事件に対応するために、米下院情報特別委員会の小委員会が５月１７日に５０年ぶりにＵＦＯに関する公聴会を開いた。これまで米政府は秘密裏に調査を進めても公的な場でのＵＦＯに関する議論タブー視しされ、パイロットたちがＵＦＯ目撃を報告しても嘲笑されるような扱いを受けてきたが、今回の公聴会は画期的だ。
公聴会では三角形のＵＡＰ（未確認空中現象）映像などが入念に議論されたが、残念ながら地球外生命体の存在は確認されなかった。それよりもペンダゴンは「中国やロシアの未知の技術の軍用機があるのではないか」ということを懸念しているという。
報告書から、次の３点が注目される。
・２００４年から２１年までに、１４４件のUFO(報告書ではＵＡＰ)、今回の公聴会までには約４００件ものＵＦＯが報告されている。
・ＵＦＯと航空機が接近した例が少なくとも１１件ある。
・ＵＦＯの中には、ロシアや中国が未知の技術の軍用機のものが含まれる可能性がある。
軍事的な懸念からＵＦＯ公聴会が開催されていたとすれば、ウクライナ戦争中に今後ロシアがＵＦＯに見える新兵器を使用する可能性も懸念したという可能性もあるだろう。
米国防省は昨年、ＵＦＯの技術詳細と飛来元などの解明を図るための部署 「異常現象監視・解決局」を新設し、ＵＦＯが他国の軍事兵器である可能性も含め、いよいよ調査に本腰をあげるようだ。
長年、ＵＦＯを研究している益子祐司氏に取材したところ、同氏は 「今回の公聴会で議論された『三角形のＵＡＰ映像』は、当時、既に民間人のミック・ウエスト氏が『暗視カメラの絞りの三角形である』と、検証映像で指摘していたものです。また、同様のものを見たと証言しているのは映像音声とは別のパイロットたちです。民間人でも見抜けるものを政府の専門機関が時間をかけても見抜けなかったとは思えないので、意図的に正体を明かさずに放置してきたと考えるのが妥当かと思われます。それは宇宙を舞台とした軍事費の拡大を正当化するためか、あるいは本当の重要な真相を隠蔽するためのものであるか、少なくとも、一連の情報公開に興奮しているＵＦＯ肯定派たちは、政府に踊らされているように思えます」と説明した。
益子氏は今回の公聴会に疑念を抱きつつ、本物のＵＦＯには幾度も遭遇しているという。
「しかし、実際に本物のＵＦＯを至近距離で目撃した人たちは確実にいると思われますが、民間人の中から本物らしい映像が出てこないのはなぜかという疑問も生じますが。なぜか、多くの遭遇者たちが『なぜか撮影しようと思わなかった』『撮影できないタイミングで現れた』と語っているので、何らかのマインドコントロールが行われている可能性もあるでしょう」（益子氏)
なるほど、本物の地球生命体の乗り物は「撮られたくない」波動を出しているのだろう。
ＵＦＯというと「地球外生命体の乗り物」のイメージが強く、夢のある話に発展しやすい日本に比べて、米国政府要人はなかなかリアリスト(軍事的要素が強い)のようだが、今後の続報を注視したい。
