キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「ＪｏｂＱ」を開発・運営する株式会社ライボがこのほど、４４８人の社会人男女を対象に「２０２３年バレンタイン実態調査」を実施。コロナ禍前に比べ、職場でのバレンタイン文化が衰退していることが分かった。
女性回答者１７６人に「職場でバレンタインを渡した年」を聞くと、コロナ禍前の１９年は３６．９％、コロナ禍に入った２０年は１４．８％と激減し、２１年は７．４％とさらに減少、２２年は１１．４％と微増する結果になった。また「コロナ禍でバレンタインを渡す意識にどう影響したか」を聞くと、「とても低くなった」２９．５％、「低くなった」２９．０％、「やや低くなった」２７．３％となり、合算した８５．８％が”低くなった派”の回答をした。
同社は考えられる理由として、コロナ禍でテレワークが増え、オフィスに出社する数が激減したことにより、対面で渡せない環境にあることが大きく影響していると分析した。
バレンタインを渡す意欲が低下した理由はコロナ禍だけでない。同様に、昨今の物価高騰の影響で「今年のバレンタインを渡す意識にどう影響したか」を聞くと、「とても低くなった」１８．２％、「低くなった」２２．７％、「やや低くなった」３８．１％で、合算した７９．０％が”低くなった派”の回答。関連して、義理・本命・忖度（そんたく）それぞれにかけられる予算を聞くと、「義理」は５００～１０００円が３４．７％で最多、「本命」は１０００～３０００円が３９．８％で最多、「忖度」は５００円未満が同じく３９．８％で最多という回答結果になった。
今年職場でバレンタインを渡すかについては、「渡さない」４４．９％、「多分渡さない」３６．４％で合算すると８１．３％が”渡さない派”の立場に。”渡す派”は１８．７％で２２年からは微増したが、コロナ禍前の水準には戻らない結果になった。
また、回答者全体の４４６人に職場での義理チョコ文化の賛否を聞くと、「とても反対」１２．７％、「反対」２１．０％、「やや反対」２３．４％、計５７．１％で半数以上が”反対派”の立場をとった。”賛成派”は４２．９％で内訳は、「とても賛成」６．１％、「賛成」１０．７％、「やや賛成」２６．１％だった。男女別で見ると、反対派を回答したのは男性が５２．６％で、女性が６４．２％になり、女性の方が男性よりも反対派の回答が多い結果になった。
賛成派では「日頃お世話になっている人への感謝の気持ちを表す良いきっかけ」「コロナ禍でコミュニケーションが全体的に減っているので良いと思う」といったコメントが見られた。一方、反対派は「渡す側も渡される側もコストがかかるし心理的負担になるから」「コロナ禍で必要性が薄れ、さらに今年は物価高騰で負担が大きいのでなくなってほしい」など、コロナ禍でバレンタイン文化が衰退していることや物価高騰を懸念した理由が顕著だった。
同社は「テレワークの働き方が多くの企業で定着していることもあり、今後においても職場で渡すバレンタインは大きく増加することなく、一定の低水準を保ちコロナ禍前には戻らないことが予測できる結果になった」と総評した。
