宇宙人に関する秘密が明らかになった場合、世界経済が崩壊の危機に見舞われるという新説が出てきた。ワシントンのロビイスト、 スティーブン・バセット氏によると米国政府は宇宙人に関するテクノロジーに着手しているものの、経済的混乱を懸念して情報公開を拒否していると主張している。
パラダイム・リサーチ・グループのトップを務めるバセット氏は宇宙人が存在する証拠が証明された場合、経済ネットワークへの影響は深刻なものになると見込む。
「彼らは別のエネルギーシステムを持っています。疑いの余地なく、反重力に基づいた複雑で深淵なシステムです。いくつかのプログラムはホワイトハウスの管轄から外れましたが。どこかで本当にひた隠しモードで動いています。国家のトップがこの事実を認めた時、人々の不安が始まることでしょう」と説明している。
宇宙人との関係は定かではないが、米議会下院は今年５月、50年ぶりに未確認飛行物体（UFO）に関する公聴会を開催。米国防総省（ペンタゴン）でもUFOの調査を行う新たなグループの設立に動いている。
