近年、保護者の労働環境の変化や家族構成の多様化、さらには人口減少などの影響により、従来のPTA活動の継続が難しくなるケースが増加している。
個別指導塾「明光義塾」を展開する明光ネットワークジャパンがこのほど実施した「PTAに関する意識調査」の結果を公開。PTA役員の活動をどのように捉えているのか、その本音や期待が明らかになった。
同調査はPTAに加入経験がある小学4年生～中学3年生の保護者980人が対象。このうち、PTA役員の経験者は約半数（49.0%）におよぶ480人だった。
PTA役員の活動に対する負担について、35.2％が「非常に大きな負担を感じている」、53.1%が「ある程度負担を感じている」と回答。約9割（88.3%）の保護者がPTA役員の活動に負担を感じていることが明らかになった。
一方で、12.3%は「PTA役員を務めて良かった」、34.0%は「どちらかというと良かった」と回答。負担は大半が感じているものの、約半数（46.3％）の保護者は経験を前向きに捉えていることが分かった。
経験して良かった理由は「保護者間のネットワークが広がった」（43.2%）が最多。次に「学校運営への理解が深まった」（40.5%）、「子どもの成長を間近で感じられた」（35.1%）となった。
ただし、役員経験者のうち、PTAが「必要だと思う」もしくは「どちらかというと必要だと思う」と回答したのは半数以下（43.7％）だった。それでも、役員未経験者では26.0%とさらに低下したことから、役員経験者の方が「PTAは必要」と考える傾向が強いことが明らかになった。（明光義塾調べ）
