HYBE（ハイブ）とその傘下レーベルアドア（ADOR）の内紛が勃発して以降、7年前に浮上したHYBEの〝買い占めマーケティング疑惑〟に再びスポットが当たり、ここに来て新たな動きを見せていると21日、韓国メディアのスポーツ京郷が単独で報じた。
記事によると「BTSの音源買い占め疑惑を調査してほしい」という要望が、韓国の文化体育観光部（文部科学省）に殺到したため、同省傘下の機関である韓国コンテンツ振興院（以下、振興院）が、調査に乗り出すことになったという。振興院の公正共生センター音源（盤）買い占め申告センターが、BTS関連の要望に関して、事実関係の把握を進めていることが21日に確認された。
振興院は今後、HYBE（BIGHIT MUSIC）に回答書を要求するなど、事実関係の把握に乗り出す。
同院の音源買い占め申告センターで調査が行われる場合、音楽サービス事業社などに資料を要請することが可能で、諮問団の検討を経て、文科省に報告することになっている。また必要に応じて、裁判所や捜査機関に協力要請をする。BTSに関する要望も、これらのような手続きで行われるとみられる。
今回のBTSに関連する要望は、HYBEがアドアのミン・ヒジン代表をはじめとする、経営陣らを業務上背任の疑いで警察に告発したことに端を発する。以降、2017年にHYBE（前BIGHITエンターテインメント）を「違法マーケティング（買い占めマーケティング）」で脅迫した協力会社代表に対する判決文が再注目されていた。
そして、同事件が改めて注目を集めたことで、一部で「〝買い占めマーケティング〟が、実際に行われていたのではないか」という疑惑が再燃していた。
