長年一般的とされてきた年末の贈答文化・年賀状。しかし近年、デジタル化の加速などを背景に、その認識に変化がみられる。キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボ社の調査機関「Job総研」はこのほど、20～50代の社会人男女900人に対して「2023年 年賀状と歳暮の意識調査」を実施。20～30代のデジタルネーティブ世代の“年賀状離れ”が目立つ結果となった。
調査結果によれば、2023年度の年賀状を“送らない派”が過半数（51.5%）を占めた。内訳は「送らない」が35.9%、「たぶん送らない」が15.6%だった。年代別の“送らない派”をみると、20代が61.8%で最多。次いで、30代（52.0%）、40代（46.4%）、50代（41.3%）となり、年齢を重ねれば重ねるほど“送る派”が増える結果となった。
また、年賀状の必要性を聞くと“必要ない派”が過半数（54.3%）を占めた。内訳は「全く必要ない」が19.1%、「必要ない」が16.4%、「どちらかといえば必要ない」が18.8%だった。
「年賀状は必要ない」とした488人にその理由を聞くと、最多は「（SNSなど）他の手段で代用できるから」（49.4%）とデジタル化が背景に潜む結果に。次いで「準備が面倒だから」（44.9%）、「作る時間がないから」（37.1%）が続いた。
一方「年賀状は必要」とした412人にその理由を聞くと、最多は「コミュニケーションになるから」（30.6%）という結果に。また「毎年恒例だから」（23.1%）、「忖度（そんたく）のため」（18.2%）も上位に名を連ねた。
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