「月100万もらっても年間1200万しか使えない」 パパ活女子たちの納税事情を物語るエピソードが話題に

中将 タカノリ 中将 タカノリ

パパ活女子たちの納税事情を物語るエピソードがSNS上で大きな注目を集めている。

「スタバで隣にいたパパ活女子2人組が、『月100万もらっても年間1,200万しか使えないってヤバくない?』と話してて、ヤバいのはお前らが納税してないことだよという言葉をアイスコーヒーで流し込み10分で店を出た」

と件のエピソードを紹介したのは会社経営者のOmochiさん(@ib_kiri)。

たしかに男性から内々にお金を得るパパ活女子たちが、それを正直に収入として申告しているとは思い難い。しかし、そんな果てしなくブラックに近いグレーな生活はいつまで続けることができるのだろうか。

Omochiさんの投稿に対し、SNSユーザー達からは

「若い女性の金銭感覚壊してその後の人生めちゃくちゃになるのを楽しんでるパパ活おじさんがいるって話を訊いてから、まじでこの手の話題笑えない」
「パパ活って真面目に税金のこと考えるとどうなるんだろう?
パパからの援助金が年間110万超えたら贈与税違反だし、逆にパパ活女子の方が個人事業主として営業してるなら、風営法違反と納税違反になるから税務署が本気になれば両方潰せるよね?」
「私もカフェで聞いてしまいました、、、
『整形費用全部パパが出してくれて、今迄結構弄ったんだ〜🎶』
ゾッとしましたね。
もうパパから逃げられないじゃん、、、って
将来発生するであろう維持費とかどうするつもりなんですかね、、、」
「二十年後ぐらいに『パパに買われた私の20代』みたいなタイトルの本出てそう」

などさまざまな意見が寄せられている。

Omochiさんにお話を聞いた。

——近年のパパ活ブームについてどのようにお考えでしたか?

Omochi:名称の響きをカジュアルに変えることにより、実態が包み隠されてカジュアルに捉えられるのは非常にまずいなと感じます。1996年、「援助交際」が流行語大賞にノミネートされましたが、これは売春をマイルドな表現に置き換えただけのものでした。

同様に「パパ活」も名前を変えただけで中身は援助交際ですが、この響きの軽さが男女双方の罪悪感を薄れさせていると思います。この響きの軽さに乗っかる形で今や専用のアプリまであるらしいのですが、響きではなく実態を見て、安易に始めないことが重要だなと思います。

一度失った金銭感覚は取り戻せないのと、ラクに稼ぐことを覚えたらまともに労働しなくなってしまう人も多いので…

——彼女たちの発言を聞いたご感想をあらためてお聞かせください。

Omochi:もらったお金をそのまま全額使えると思っているようで、納税の概念が全くなさそうでした。普段、雇用されて労働していると源泉徴収されるため、何の税金がどれだけ引かれているか意識していないのかもしれません。

パパ活で稼ぐ金銭が贈与になること自体認識がないため、悪意を持って納税を避けているわけではないと思います。パパ側と将来関係がこじれた際や周囲の友達の嫉妬で税務署に密告されたりすると、一気に贈与税や住民税の徴収にあう可能性もあるため、非常にハイリスクなことをしていると思うのですが、そのあたりはアプリの提供会社なども積極的には伝えてないんでしょうね。

最近、ギャラ飲みアプリで税務調査を受けた事例がニュースになっていましたが、いつか大きい社会問題になるのではと感じます。

——これまでの反響やコメントについてご感想をお聞かせください。

Omochi:ラクに稼ぐことに関する怒りよりも、税金を適切に徴収する社会のシステム整備が追いついていないことへの怒りが散見されました。また、パパ側が会社を経営している場合は女性にお金を払う名目によって節税をはかっているグレーな事例なども聞かれ、行為の裏には想像を超える複雑さがあるのだなと。

確かに、現金受け渡しになり銀行にも振り込まれないとなると、税務署も調査のしようがないと思いますが、いち納税者としてすり抜けは防いでほしいなと改めて思いました。

  ◇ ◇

パパ活ブームは砂上の楼閣。現在、パパに生活を依存している人たちは大やけどをしないうちに将来を見つめなおしていただきたい。

なお今回の話題を提供してくれたOmochiさんは日々、日常の中で得た気付き、経験談、考察などをSNS上で発信している。今回のように学びになる投稿が多いので、ご興味ある方はぜひチェックしていただきたい。

Omochiさん関連情報

Twitterアカウント:https://twitter.com/ib_kiri

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