経済効果の研究で知られる関西大学の宮本勝浩名誉教授（７７）が１７日、大学を通じ、３年ぶりに山鉾（やまぼこ）巡行、宵山行事が再開される７月の京都・祇園祭の経済効果が、約１３８億６６１５万円に上るとの試算結果を発表した。
山鉾巡行と宵山行事が中止された２０２１年同祭の経済効果、約５億６４１１万円の２５倍。宮本名誉教授は「祇園祭がいかに京都のまちにとって大きな経済効果をもたらしている祭であるかがよくわかる」と結論づけた。
宮本名誉教授は２０２２年祇園祭の観光客数を、コロナ禍前４年間の平均値から約７６万２０００人と予想。日本人観光客が約６９万８７５４人、外国人観光客は約６万３２４６人として、消費総額をそれぞれ約１４１億６８１７万円、約２３億６８６８万円とした。
観光客の消費総額は日本人、外国人合わせて約１６５億３６８５万円だったが、京都府は府外から生産物、原材料を移入していることから、地域外に代金が流出するとして経済効果は約１３８億６６１５万円となった。
宮本名誉教授は「２年間中止された祇園祭山鉾巡行と宵山行事が、今年再開されることになったのは喜ばしいこと。来年は新型コロナ騒ぎが終息し日本人、外国人の大勢の人々が祇園祭を笑顔で楽しむことができるようになることを願っている」とした。
