キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「ＪｏｂＱ」を開発・運営する株式会社ライボの調査機関「Ｊｏｂ総研」がこのほど、２０～５０代で現在職を持つ社会人男女８１１人を対象に行った「２０２３年 媒体利用の実態調査」の結果を公表した。
普段利用している媒体では「インターネット」が８５．５％で最多となり、次いで「ＳＮＳ」が８０．６％、「テレビ」が５０．９％の順となった。コロナ禍前後で利用頻度が増した媒体では「ＳＮＳ」が６３．４％、次いで「インターネット」が５９．７％、「テレビ」が１２．５％という結果だった。
各媒体の利用者ごとに利用目的を聞くと６つの媒体のうちインターネット・ＳＮＳ・テレビ・新聞・ラジオの５媒体で「時事やニュースの情報取得」の回答が最多。各媒体に求めることでは、インターネット・ＳＮＳ・ラジオの３媒体で「即時的な情報取得」が最多で、テレビ・新聞・雑誌の３媒体では「網羅的な情報取得」が最多となった。
テレビの１日あたりの視聴時間は「ほとんど視聴しない」が３０．１％で最多に。コロナ禍前後でのテレビの視聴頻度を聞くと「減った派」が５１．３％と過半数を占め、内訳は「とても減った」１１．８％、「減った」１７．４％、「どちらかといえば減った」２２．１％だった。
居住地のテレビの有無を聞くと「ある派」が６５．４％。「ない派」は「ない」１９．５％、「過去にあった」１２．８％を合算した３２．３％となった。テレビがないと回答した２６２人にその理由を聞くと「他の媒体で代用している」が４３．５％、次いで「見る暇がない」が２２．９％、「スペースがない／勿体ない」が２０．２％という結果に。
自身のテレビ離れを感じるかについては「感じる派」が７６．４％。内訳は「とても感じる」３６．４％、「感じる」２０．６％、「どちらかといえば感じる」１９．４％だった。年代別では２０代の「感じる派」が８２．０％で最多となり、次いで３０代が７５．１％、４０代が７４．２％、５０代が６５．０％と、年齢層が低いほどテレビ離れを感じている。
テレビコンテンツの必要性を聞くと、必要だと「思う派」が７０．９％。内訳は「とても思う」１２．８％、「思う」２２．９％、「どちらかといえば思う」３５．２％だった。今後テレビに求めるものでは「リアル」が３２．１％で最多となり、次いで「エンタメ性」が３０．９％、「情報取得の速さ」が２８．２％と続いた。
