5月8日のコロナ5類移行を前に、マスクの着用が個人の判断に委ねられてから約1カ月が経過した。キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営する株式会社ライボの調査機関「Job総研」がこのほど、「マスク個人判断後の意識調査」をインターネットで実施し、その結果を公表した。
同調査は、全国の20～50代の男女で、20～1000人以上規模の会社に1年以内～10年以上勤務している社会人775人に対して、4月5～7日の期間で実施された。
まず、個人判断後の脱マスク（マスク非着用）に対する賛否を聞くと、「賛成」が39.0%、「どちらかといえば賛成」が42.3%で、合算した81.3%が“賛成派”となった。これを男女別に見ると、男性は「賛成」が42.9%、「どちらかといえば賛成」が39.3%で、”賛成派”は82.2%。一方、女性は「賛成」が32.8%、「どちらかといえば賛成」が48.0%で、”賛成派”は80.8%となり、男性よりも”賛成派”の回答が低い結果となった。
続いて、今後のマスク着用意識を聞くと、最多は「着用の有無を使い分ける」が55.7%。次いで「無条件で着用する」が19.5%となり、合算した75.2%が「今後もマスクを着用する」という結果に。「タイミングをみて着用をやめる」は16.6%、「着用しない」は8.2%にとどまった。
マスクの着用を続ける期間を聞くと、「マスクの着用者が少なくなるまで」が40.3%で最多。次いで「コロナは関系なくマスクを着用し続ける」が28.0%、「コロナ感染者が収束するまで」が24.4%、「特効薬ができるまで」が7.3%となった。
8割以上が脱マスクに賛成の意向を示しながら、7割強は今後もマスク着用するという矛盾。同調査では「現状マスクの着用が個人判断になったとはいえ、これまで以上に周りの状況を見ながら判断している傾向にある」とし「外したい気持ちはあるものの、同調意識から周りの着用状況を踏まえた上で、着脱を判断していることが考えられる」と考察した。
