アンバー・ハードの弁護団が、２０１８年にアンバーがワシントン・ポスト紙に寄稿した論説による名誉毀損で１０００万ドル（約１３億６０００万円）の損害賠償が認められたジョニー・デップには、その支払いを受ける「権利がない」と主張している。
アンバーの弁護団は、ＤＶ被害について綴った同論説が掲載される以前にジョニーのキャリアは「損なわれていた」として、ジョニーへの損害賠償を命じた同判決に異議を唱える申し立てをした形だ。
Ｒａｄａｒｏｎｌｉｎｅ.ｃｏｍが入手した法廷書類には、「ハード氏の論説がデップ氏の評判にダメージを与えたという証拠はない」「デップ氏は、２０１６年５月２７日にハード氏がＤＶＴＲＯ（ドメスティックバイオレンスによる一時的な接近禁止命令）を獲得した時に、評判が損なわれたと証言しており、それに関して損害賠償を受けることはできない」と綴られているという。
今年４月から米バージニア州で６週間に渡って行われた裁判で、アンバーはジョニーに対し１０００万ドルの補償的損害賠償と５００万ドル（約６億８０００万円）の懲罰的損害賠償の支払いを命じられたものの、同州の懲罰的損害賠償の上限により３５万ドル（約４８００万円）に減額され、実際の支払い額は１０３５万ドル（約１４億円）となった一方、ジョニーに対する反訴ではアンバーに損害賠償２００万ドル（約２億７０００万円）が認められていた。
