個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパンはこのほど、受験を控える中学3年生の子を持つ保護者1000人を対象に「物価高騰時代の受験環境実態調査」を実施、結果を公表した。
受験をサポートする上での経済的な負担について、「強く(21.1％)」と「ある程度(45.7％)」を合わせた66.8％が「負担を感じる」と回答。物価高騰が続く中、受験にかかる費用への意識がより高まっている様子がうかがえる。
受験サポートにかけている月額では、「3万円以上5万円未満(26.4％)」が最も多く、「1万円以上3万円未満(23.2％)」「1万円未満(19.3％)」と続いた。10万円以上かけている回答も2.6％あった。
昨今の物価高騰が受験勉強や受験サポート全般にどの程度影響したか尋ねたところ、53.9％が「影響した」(大きく影響した：14.6％、ある程度影響した：39.3％)と回答した。具体的な項目では、「塾や家庭教師の費用(51.6％)」「食費・栄養面の工夫にかかる費用(38.0％)」「受験模試や検定の受験費用(36.0％)」が上位に挙がった。教材購入費、光熱費、日用品、交通費なども挙がり、影響は多岐にわたっている。
物価高騰により注目されている私立高校の無償化については、「経済的負担の軽減(68.0％)」「進学の選択肢が広がる(49.9％)」「子どもに合った学校を選びやすくなる(47.6％)」などの点で期待を集めており、学費負担の軽減が受験準備を前向きに進める後押しとなっている様子がうかがえる。
