株式会社リーディングマークはこのほど、2027年卒予定の東京、慶應義塾、早稲田、東京科学、一橋、京都、大阪、神戸、北海道、東北、名古屋、九州の計12大学の大学生もしくは大学院生2055人を対象に調査した「新卒就職人気企業 夏期ランキング」を公表した。
第一志望企業群として選択された企業に基づき得票数を集計したところ、トップ5は5年連続で総合商社が寡占した。昨年に続いて1位の三菱商事をはじめ、2位以下も順位に変動はあったものの不動の人気。ただし、得票数は減少した。
メーカー各社は堅調な人気を維持しつつ、味の素(昨年10位→今年6位)、サントリー(13位→10位)、資生堂(47位→31位)、日立(47位→32位)などの大手企業が軒並み順位を上げた。
インフラ業界も人気回復傾向にあり、ＪＲ東海(21位→19位)、ＪＲ東日本(58位→44位)、商船三井(54位→36位)といった企業が順位を上げた。社会を支える基盤としての意義や、長期的な雇用の安定性への期待が再び注目されているようだ。
一方で、コンサルティング業界はやや苦戦。BCG(26位→34位)、マッキンゼー(34位→38位)、アクセンチュア(14位→19位)などの大手ファームがそろって順位を下げた。かつては「成長機会の多さ」や「高年収」が魅力とされてきたが、学生からの見え方や採用市場における立ち位置に変化が生じている可能性があるという。
キャリアゴールとしてワークライフバランスを挙げる学生の割合は昨年度に比べ減少したが、依然最も重視されている。「安定の実現」を企業探しの前提として求める学生はやや増加し、背景に安定や仕事と生活のバランスを前提としながら、仕事におけるチャレンジを求める傾向が強まっている。
年収に対する学生の期待も依然として高い水準にあるが、その一方で、「実現可能なライン」を意識した現実的な志向へのシフトも進んでいる。30歳時点での平均希望年収は893万円と、前年の928万円から35万円減少。1000万円以上を希望する学生の割合も38.8％と前年比で2.4ポイント減少した。学生に対しては、給与や働き方の側面を伝えつつ、自社の挑戦やサービス(仕事)の魅力を伝えるコミュニケーションが推奨されるとしている。
