近年の物価高騰の波は家庭の電気代にも及び、多くの世帯で家計への影響が深刻化している。株式会社ECODAはこのほど、家庭の電気代の支払いをしている1005人を対象に「電気代高騰に伴う家庭の節電対策」に関するアンケート調査を実施、結果を公開した。
まず、「家庭における節電の意識」では、「家族全員が強く意識している」が44.7％と最も多く、「自分のみが意識している」が34.5％で続いた。家庭全体で節電を心掛けている層が一定数存在する一方で、約3割は個人に節電の意識が偏っている状況が明らかとなった。
「具体的な節電対策として実施している行動」では、「こまめに電源を切る」（62.3％）、「エアコンの設定温度を見直す」（52.0％）、「エアコンの使用を控えている」（48.6％）が上位に挙がった。いずれも日常生活の中で意識的に行いやすく、かつ即効性のある節電手段である点が共通している。
また、電気代の沸騰に対し、節電や契約見直しなどの取り組みに限界や負担を感じているかを尋ねると、「とても感じている」（23.5％）、「やや感じている（52.0％）」と、約8割が「負担や限界」を実感していると回答した。
そこで、今後の対策として「太陽光発電」や「蓄電池」の必要性を聞いてみたところ、「とても感じている」（18.8％）、「やや感じている」（40.8％）を合わせ、全体の約6割が肯定的な意識を持っていることがわかった。節電の限界や契約変更の煩雑さを背景に、自家消費型エネルギーへのシフトが現実的な選択肢として浮上している様子がうかがえる。
