子供がお菓子をもらう風習から仮装イベントまで、すっかり秋の催事として定着した日本のハロウィーン。株式会社インテージはこのほど、全国の15～79歳の男女5000人を対象に実施した「ハロウィーンに関する調査結果」を公表した。
調査結果によると、ハロウィーンに予定のある人は前年から約4.2ポイント減少し24.1％。一方で、予定のある人の平均予算(費用)は6565円から7192円へと627円増加し前年比約1.1倍となった。平均予算をもとに今年の市場規模を試算したところ、1673億円で2024年比93.0％だった。
理由を尋ねたところ、費用増・費用減両方の理由として「物価高」が最多だった。2位以下を見ても、ハロウィーン限定商品やイベント参加など、季節ならではの楽しみを求める声もある一方で、収入の伸び悩みや外出控えなどが見られた。生活者が“季節イベントを楽しみたい”と“支出を抑えたい”気持ちで揺れている様子がうかがえる。
ハロウィーンの過ごし方でも、具体的な予定で「ハロウィーン限定商品を買う」が9.3％と前年より1.5ポイント減少。「料理(7.7％)」や「お菓子を配る・もらう(6.8％)」も前年から低下し、主要項目の多くで前年を下回る結果となった。物価高や生活防衛意識の高まりが、季節イベントの楽しみ方にも影響を及ぼしている。
また、NTTドコモの「モバイル空間統計」を用いて、渋谷駅周辺のハロウィーン時期における人流を2019年から2024年まで時間帯別に分析。ハロウィーン当日(31日)に着目すると、2019年にはピーク時間帯に10万人以上が集まったが、コロナ禍の2020～2022年は大幅に減少。コロナ5類化後初で警戒された2023年は、渋谷区の「来ないで」呼びかけもあり、抑制された人流が続き、同6万人弱だった。
昨年当日も抑制傾向だったが、翌日金曜に7万人まで増加。ハロウィーン当日が金曜にあたる今年は、さらに人流が集中する可能性があるという。ハロウィーン時期に全国的な注目を集める渋谷では、公共空間の使われ方が議論されるなど、社会的な意味合いも強く、今年も人流の変化が注目される。
