大手通信会社のＫＤＤＩが運営するａｕなどの携帯サービスで大規模な通信障害が発生した中、設置台数の減少が続く公衆電話が脚光を集めた。ＮＴＴ東日本は「今回の騒動との関連性は分からない」とした上で、通信障害後に利用者が増えたことを認めた。
ＫＤＤＩが運営する全国のａｕ、ＵＱモバイル、ｐｏｖｏの携帯電話サービスで、２日の午前１時３５分頃から音声通話および通信が利用しづらい状況が続いた。ツイッター上では「仕事にならん！何十年ぶりに公衆電話使った」「久しぶりに公衆電話探しました」「公衆電話に人が並んでた」などの声が挙がった。また、公衆電話の使用方法や設置場所を紹介したツイートも拡散された。ＮＴＴ東日本の広報担当は「サービスの提供に支障が出るほどの利用者の増加については見られない」としたが、障害発生後に「全体として増えたのは事実としてあります」と答えた。具体的な数値については応じられないとした。
ＮＴＴ東日本ホームページの公衆電話インフォメーションによると、２０００年から２０２１年にかけての公衆電話台数は、右肩下がりで約７１万台から約１４万台へ８１％減少。００年には１年間で４００万時間を超えていた利用時間は、９８％減少した。スマートフォンの普及に伴い、メールやＳＮＳによるコミュニケーションが主流となってきていることが背景にあるという。
２０１１年の東日本大震災を契機に、災害時を想定して設置されるケースが多くなったという公衆電話。ＳＮＳでは「公衆電話ってやはり必要なのでは」の声も挙がった。今回の通信障害により、思わぬ形で注目を集めた格好だ。
