ディズニーとピクサーのアニメ映画「トイ・ストーリー」シリーズが、過去30年間で世界経済に推定510億ドル（約8兆2620億円）の経済効果をもたらしたことが、新たに公表された調査で明らかになった。同シリーズは1996年公開の第1作「トイ・ストーリー」に始まり、ウォルト・ディズニー・カンパニーが誇る最も価値あるエンターテインメント資産の一つに成長した。
ディズニーがインパクトアドバイザリー企業Steward Redqueenに委託した調査によると、映画やグッズ、テーマパーク、配信、音楽など関連産業への消費支出を通じ、シリーズ全体で世界経済に510億ドルを貢献してきたと推計されている。
この結果は、「トイ・ストーリー5」が6月の公開以来、世界興行収入で8億8000万ドル（約1426億円）を突破し、興行成績で首位を走り続けているタイミングで発表された。同作は配信サービス「ディズニープラス」でも最も視聴されている映画シリーズであり続けている。ウッディとバズ・ライトイヤーを世に送り出し、ピクサーを長編アニメーションの巨頭に押し上げた同シリーズの快進撃が続くかたちだ。
調査では、グッズ販売や映画館入場料、家庭用ビデオなどを通じたディズニーの直接的な経済的利益は162億ドル（約2兆6244億円）と推計されている。これは、同社がピクサー、マーベル、ルーカスフィルムの買収に投じた計154億ドル（約2兆4948億円）を上回る金額だ。報告書では、同シリーズが世代を超えて愛されている点も強調されている。
